コンバージョンとは?

コンバージョンとは?

「コンバージョン」とは、Webサイトに訪問したユーザーが“商品の購入や会員登録、資料請求など利益につながるアクションをする”、つまり「成果」のことです。

Webサイトごとに設定されるコンバージョンは異なりますが、インターネット広告などの施策の費用対効果を把握するために最も重要な指標とされています。

コンバージョンの具体的な例は?

 

商品やサービスの購入

小売業やサービス業の場合は、訪問者に商品やサービスを購入してもらうのが最終目標になります。代表例はECサイト(ネットショップ)で、ホームページからの【商品購入=コンバージョン】となります。また、会員制のWebサービスでは「会員登録」がコンバージョンとして設定されることが多いです。

 

お問い合わせやご相談

BtoBビジネスの場合や、商材が高額であったり、購入に至るまでに顧客との直接的なコミュニケーションが不可欠な業種であったりする場合などは、ホームページから直接的に売上げを確定させることは難しいものです。こうした場合は、お問い合わせや相談の申込みによる商談の獲得がコンバージョンと設定される場合が多いです。

 

資料請求・無料申込み

小売りや建築業では資料の請求、健康食品や美容品を扱う業界では試供品の申し込み、サービス関連では無料体験版の申込みなどが、コンバージョンとして設定されています。こうして資料請求や申込みがあれば、顧客の連絡先を入手でき、それを元に電話やメールでフォローしながら商談につなげていくことができます。

 

予約

ホテルや航空券の予約、セミナーの予約、飲食店の予約など、Web上で最終的な成果が発生することはほとんどないものの、サービスの利用を前提とした行為(予約)がコンバージョンとして設定されます。

 

採用の申込み

採用申込みは、全ての業種においてホームページのサブ目標になり得るものです。ホームページで採用のコンバージョン獲得ができれば、他求人情報サイトや求人誌に支払う広告料の節約にも期待できます。

コンバージョンの重要性は?

コンバージョンが重要とされる一番の理由は「成果の可視化」にあります。コンバージョン=マーケティングの成果・目標を明確にし、計測することで、自社が実施している施策が成果につながっているかどうかを把握できるようになります。

“どういった経路によってコンバージョンに繋がっているのか”といった、ユーザーの悩み、そしてそれを解決するためのコンテンツなどのコンバージョンする道筋を理解することがポイント。

また、“どのキーワードで流入したユーザーがコンバージョンしているのか”という、検索キーワードの把握も大切です。成果を出すためにも、様々なユーザーに適したコンテンツを落とし込み、戦略的に導線を配置・調整する必要があります。そしてその効果を測定するためにもコンバージョン数やコンバージョン率をしっかりと把握しておく必要があるのです。

コンバージョンを増やす方法は?

・ターゲットを明確にする
・ランディングページを改善する
・導線を改善する

これらをトータル的にブラッシュアップすることが大切です。ターゲットとランディングページの親和性が高まると、訪問したユーザーがランディングページのコンテンツをしっかり読み込んでくれるでしょう。つまり、フォームまでたどり着きやすくなり、申込みや問い合わせに繋がりやすい=コンバージョンを獲得しやすいということです。

Web業界10年以上の知見を持って、無料にてご相談へ対応いたします。
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  • 人材育成領域

    人材育成領域

    サイト流入
    2.3倍
    (6,843セッション→16,001セッション)
    反響
    2.1倍(12→25件)
    上位表示キーワード例
    「人材育成(検索Vol.8,100)」
  • 婚活領域

    婚活領域

    サイト流入
    2.1倍
    (52,945セッション→110,164セッション)
    反響
    1.3倍(412→536件)
    上位表示キーワード例
    「婚活(検索Vol.40,500)」
  • 日常用品領域

    日常用品領域

    サイト流入
    3.3倍
    (31,874セッション→105,514セッション)
    反響
    3.4倍(84→293件)
    上位表示キーワード例
    「お水(検索Vol.4,400)」

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この記事の監修者

株式会社ブランディングワークス編集部

株式会社ブランディングワークス編集部

SEO対策・コンテンツマーケティングの支援事業者。SEO支援を中心に、伴うWeb制作修正やコンテンツ制作まで一気通貫した支援を実施。実績のあるパートナー会社と連携してその他Webマーケティング(広告運用・SNS・メディアのマネタイズetc.)も幅広くカバーし、戦略立案から実行までを総合的に支援も可能。

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