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「コンバージョン」とは、Webサイトに訪問したユーザーが“商品の購入や会員登録、資料請求など利益につながるアクションをする”、つまり「成果」のことです。
Webサイトごとに設定されるコンバージョンは異なりますが、インターネット広告などの施策の費用対効果を把握するために最も重要な指標とされています。
小売業やサービス業の場合は、訪問者に商品やサービスを購入してもらうのが最終目標になります。代表例はECサイト(ネットショップ)で、ホームページからの【商品購入=コンバージョン】となります。また、会員制のWebサービスでは「会員登録」がコンバージョンとして設定されることが多いです。
BtoBビジネスの場合や、商材が高額であったり、購入に至るまでに顧客との直接的なコミュニケーションが不可欠な業種であったりする場合などは、ホームページから直接的に売上げを確定させることは難しいものです。こうした場合は、お問い合わせや相談の申込みによる商談の獲得がコンバージョンと設定される場合が多いです。
小売りや建築業では資料の請求、健康食品や美容品を扱う業界では試供品の申し込み、サービス関連では無料体験版の申込みなどが、コンバージョンとして設定されています。こうして資料請求や申込みがあれば、顧客の連絡先を入手でき、それを元に電話やメールでフォローしながら商談につなげていくことができます。
ホテルや航空券の予約、セミナーの予約、飲食店の予約など、Web上で最終的な成果が発生することはほとんどないものの、サービスの利用を前提とした行為(予約)がコンバージョンとして設定されます。
採用申込みは、全ての業種においてホームページのサブ目標になり得るものです。ホームページで採用のコンバージョン獲得ができれば、他求人情報サイトや求人誌に支払う広告料の節約にも期待できます。
コンバージョンが重要とされる一番の理由は「成果の可視化」にあります。コンバージョン=マーケティングの成果・目標を明確にし、計測することで、自社が実施している施策が成果につながっているかどうかを把握できるようになります。
“どういった経路によってコンバージョンに繋がっているのか”といった、ユーザーの悩み、そしてそれを解決するためのコンテンツなどのコンバージョンする道筋を理解することがポイント。
また、“どのキーワードで流入したユーザーがコンバージョンしているのか”という、検索キーワードの把握も大切です。成果を出すためにも、様々なユーザーに適したコンテンツを落とし込み、戦略的に導線を配置・調整する必要があります。そしてその効果を測定するためにもコンバージョン数やコンバージョン率をしっかりと把握しておく必要があるのです。
これらをトータル的にブラッシュアップすることが大切です。ターゲットとランディングページの親和性が高まると、訪問したユーザーがランディングページのコンテンツをしっかり読み込んでくれるでしょう。つまり、フォームまでたどり着きやすくなり、申込みや問い合わせに繋がりやすい=コンバージョンを獲得しやすいということです。
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