dodaチャレンジに登録を申し込んだものの、求人を紹介してもらえなかったり、面談を断られたりした経験はありませんか。特に精神障害をお持ちの方の中には「精神障害だから断られたのでは」と不安に感じる方もいらっしゃるでしょう。しかし実際には、断られる理由は障害種別だけではありません。

本記事では、dodaチャレンジで登録を断られる原因を詳しく解説し、断られた後に取るべき具体的な対応策をご紹介します。転職活動を諦める必要はありません。適切な対処法を知ることで、次のステップへ進むことができます。

dodaチャレンジの概要と特徴

基本データ
求人数 非公開
提供サービス 求人紹介、書類添削、面接対策、入社後のフォロー
拠点 宮城・群馬・埼玉・東京・神奈川・千葉・愛知・大阪・兵庫・高知・福岡
運営会社 パーソルダイバース株式会社
URL https://doda.jp/challenge/
特徴
  • 障害特性に理解ある専任スタッフが支援
  • 大手や優良企業の正社員求人が多数
  • 書類作成や面接対策も徹底サポート可能

こんな人におすすめ

「dodaチャレンジ」は、大手・定番の転職サービスdodaの障害者向けサービスです。dodaを運営しているパーソルキャリアの特例子会社が運営しています。

以下のような人に利用をおすすめできます。

dodaチャレンジがおすすめの方
多くの求人から検討したい人
手厚いサポートを受けたい人
大手企業を狙っている人

安定感のある定番の特化型サービスです。

dodaチャレンジで登録を断られるケースは珍しくない

dodaチャレンジは障害者向け転職支援サービスとして知名度が高い一方で、登録後に求人紹介を受けられないケースも少なくありません。SNSや口コミサイトでは、登録を断られた利用者の声が多数見られます。これは決して特殊なケースではなく、一定数の登録者が同様の経験をしています。

以下では、実際に登録を断られた方々の具体的なケースをご紹介します。自分の状況と照らし合わせながら確認してみてください。

ケース①求人紹介を受けられなかった

登録面談は完了したものの、その後一度も求人を紹介してもらえなかったというケースです。「現在ご紹介できる求人がございません」と連絡を受け、その後音沙汰がなくなるパターンが典型的です。

こちらから連絡をしても「引き続き求人を探しています」という返答のみで、具体的な案件提示には至りません。待機期間が数ヶ月に及ぶこともあり、結局他のサービスを利用せざるを得なくなったという声が多く聞かれます。特に地方在住者や特定職種を希望する方に多いケースです。

ケース②応募後に音信不通になった

面談時には求人を紹介され応募まで進んだものの、その後エージェントからの連絡が途絶えてしまうケースもあります。書類選考の結果連絡が来ない、問い合わせのメールに返信がないなど、対応が突然止まってしまうのです。応募者側としては選考状況が分からず不安な状態が続きます。

このような対応は、エージェント側が他の候補者を優先している、あるいは企業側から不採用の連絡を受けたものの応募者への連絡を後回しにしているなどの理由が考えられます。

ケース③条件を緩和しても案件がないと言われた

希望条件を下げても紹介可能な求人がないと言われるケースです。当初は「年収400万円以上、在宅勤務可能」といった条件を出していたものの、「年収は問わない、勤務地も広範囲で検討可能」と条件を大幅に緩和しても「該当する求人がございません」と断られます。

これは保有求人の傾向と希望がマッチしていない、あるいは職歴やスキルが求人企業の水準に届いていないことを暗に示している場合があります。条件面以外の要因が影響していると考えられます。

ケース④推薦不可と通知された

応募を希望した求人があったにもかかわらず、「推薦することができません」と明確に断られるケースもあります。職歴の短さ、ブランク期間の長さ、年齢と経験のバランスなどが理由となることが多いようです。

このような通知を受けると、求職者側は「自分には紹介してもらえる求人がない」と感じ、サービス利用を諦めてしまうこともあります。

dodaチャレンジで断られやすい背景｜大手志向で審査基準が高め

dodaチャレンジは大手人材サービス会社が運営しており、取引企業には大手企業や優良企業が多く含まれています。そのため求人企業側の採用基準も比較的高く設定されている傾向があります。即戦力となるスキルや安定した就労実績を求める企業が多いため、職歴が浅い方やブランクがある方は紹介のハードルが高くなりがちです。

また成功報酬型のビジネスモデル上、採用決定率が高い候補者を優先的に推薦する傾向もあります。

これらの背景が、登録を断られるケースが多い要因となっています。

精神障害者だから断られるわけではない｜誤解を解く

「精神障害があるから断られたのではないか」と考える方は少なくありませんが、これは誤解です。dodaチャレンジは精神障害者の支援実績も豊富にあり、障害種別を理由に一律で登録を拒否することはありません。実際に精神障害をお持ちの方でも多数の就職・転職成功事例があります。

断られる理由は障害の種類ではなく、スキルや経験、希望条件と保有求人のマッチング度、手帳の有無などの要素が関係しています。身体障害であっても同様の理由で断られることはありますし、逆に精神障害でも条件が合えばスムーズに紹介を受けられます。障害種別による差別ではなく、あくまで求人とのマッチングの問題であることを理解しておきましょう。

dodaチャレンジで登録を断られる主な4つの原因

ここからは、dodaチャレンジで登録を断られる具体的な原因を4つのカテゴリーに分けて詳しく解説します。自分がどの原因に該当するかを把握することで、適切な対策を立てることができます。

原因①保有スキル・経験が求人企業の水準に達していない

最も多い断られる理由が、求職者のスキルや職務経験が求人企業の要求水準に届いていないケースです。

dodaチャレンジが保有する求人の多くは、一定以上のビジネス経験やPCスキル、専門知識を求めるものです。特に事務職では基本的なOfficeスキルは必須条件となっており、実務経験がない場合は紹介が難しくなります。また業界知識や資格保有者を優遇する求人も多く、未経験分野への転職希望者にとってはハードルが高い傾向にあります。

企業側が即戦力を求めている以上、基準に達していないと判断されれば推薦を見送られてしまいます。

年齢に対して職務経歴が不足している場合

30代、40代と年齢を重ねるほど、企業側は相応の職務経験を期待します。

例えば35歳で職歴が1年未満しかない、または職歴がアルバイトのみといった場合、年齢に見合った経験値がないと判断されます。一般的に20代であれば未経験でも挑戦できる求人は多いですが、30代以降になると「これまでどのような仕事をしてきたか」が重視されるのです。特に大手企業の求人では年齢と経験のバランスを厳しく見る傾向があり、このミスマッチが断られる原因となります。

短期間での転職を繰り返している経歴がある場合

数ヶ月から1年程度で退職を繰り返している職歴がある場合、企業側は「採用してもすぐに辞めてしまうのでは」という懸念を持ちます。特に直近3年以内に3回以上の転職歴がある場合、定着性に疑問を持たれやすくなります。

障害者雇用においても企業は長期就労を前提に採用を行うため、短期離職の傾向がある方は敬遠されがちです。エージェント側も推薦リスクを考慮し、紹介を控える判断をすることがあります。ただし離職理由が明確で納得できるものであれば、説明次第で評価が変わる可能性もあります。

職歴にブランク期間が長く続いている場合

直近の退職から2年以上のブランクがある、あるいは過去に数年単位の空白期間があるケースも、紹介のハードルが上がる要因です。

企業側は「ブランク期間中に就労能力が低下していないか」「すぐに仕事のペースに適応できるか」を心配します。特に体調面での不安や、社会復帰への準備が整っていないと判断されると、推薦を見送られることがあります。

ただしブランク期間中に職業訓練を受けていた、通院しながら体調を整えていたなど、前向きな活動をしていれば評価につながる可能性もあります。

原因②希望条件に合う障害者求人の在庫がない

求職者のスキルや経験に問題がなくても、希望する条件に合致する求人がdodaチャレンジに存在しなければ紹介は受けられません。

転職エージェントは自社が保有する求人の中からしか案件を紹介できないため、希望条件が保有求人の傾向と合わない場合は「ご紹介できる求人がございません」という結果になります。特に以下のような希望条件を持つ方は、マッチする求人が見つかりにくい傾向があります。

dodaチャレンジは事務系以外の職種求人が限定的

dodaチャレンジの求人は事務職やバックオフィス系の職種が中心で、営業職、技術職、クリエイティブ職などの求人は相対的に少ない傾向があります。営業としてキャリアを積みたい」「デザイナーとして働きたい」といった希望を持つ方にとっては、選択肢が限られる可能性があります。

特に専門性の高い職種や、障害者雇用としての実績が少ない職種については、求人自体が存在しないこともあります。職種の希望が事務系以外の場合、他の転職サービスとの併用を検討する必要があるでしょう。

地方在住者向けの求人数が都市部と比べて少ない

dodaチャレンジの求人は首都圏や大阪、名古屋などの大都市圏に集中しており、地方都市や郊外エリアの求人は数が限られます。地元での就職を希望する地方在住者にとっては、紹介可能な求人が見つからないケースが多いのです。

特に人口10万人以下の地方都市では、障害者雇用の求人自体が少ないこともあり、dodaチャレンジに限らずどの転職サービスでも紹介が難しい状況があります。勤務地の条件を広げる、あるいはフルリモート可能な求人を探すなどの工夫が必要になります。

時短勤務やパート・アルバイト求人はほとんど扱っていない

dodaチャレンジは正社員求人を中心に扱っており、週20時間未満の時短勤務やパート・アルバイト形態の求人はほとんど保有していません。体調面の配慮から週3日勤務を希望する方や、1日4時間程度の短時間勤務を希望する方にとっては、条件に合う求人が見つからない可能性が高いです。

このような働き方を希望する場合は、就労継続支援A型事業所や、時短勤務に特化した別の転職サービスの利用を検討する方が現実的でしょう。

原因③エージェント側の優先度判断により後回しにされた

転職エージェントには多数の登録者がおり、全員に均等に時間を割くことは物理的に困難です。そのため採用決定の可能性が高いと判断される候補者から優先的にサポートされる傾向があります。スキルが高い、即戦力として活躍できる、企業の採用条件に合致しているなどの要素がある方が優先されるのです。

逆に紹介のハードルが高いと判断された場合、対応が後回しにされたり、連絡頻度が減ったりすることがあります。これはビジネス構造上やむを得ない面もありますが、利用者にとっては不公平感を感じる要因となります。

人材紹介業の報酬構造｜内定が決まらないと収益にならない仕組み

転職エージェントは成功報酬型のビジネスモデルで運営されており、求職者が企業に採用されて初めて企業から紹介手数料を受け取ります。つまり何人面談しても、内定に至らなければ売上にならないのです。

このため限られたリソースの中で、採用決定率が高い候補者に注力するインセンティブが働きます。職歴が浅い方やブランクが長い方は、どうしても優先度が下がりやすい構造になっています。エージェント側の事情を理解した上で、自分からも積極的に連絡を取り、存在をアピールすることが重要になります。

原因④障害者手帳を取得していない、または取得予定がない

dodaチャレンジが扱う求人の大半は、障害者雇用枠での採用を前提としています。障害者雇用枠での採用には障害者手帳の保有が必須条件となるため、手帳を持っていない方や取得予定がない方は、原則としてサービスを利用できません。「障害があるが手帳は取得していない」という状態では、法定雇用率の対象とならないため、企業側も障害者雇用枠での採用ができないのです。

手帳取得を検討中の場合は、取得後にあらためて登録することで紹介を受けられる可能性があります。一般枠での就職を希望する場合は、障害者特化ではない通常の転職サービスを利用する方が適しています。

dodaチャレンジに断られた後に実践すべき3つの対応策

dodaチャレンジで登録を断られたとしても、転職の道が閉ざされたわけではありません。以下の3つの対応策を実践することで、次のステップへ進むことができます。

対応策①複数の障害者向け転職サービスに同時登録する

1つのサービスに固執するのではなく、複数の転職エージェントや就職支援サービスに同時登録することをおすすめします。

各サービスで保有する求人が異なるため、dodaチャレンジにはない求人に出会える可能性があります。また地方求人に強いサービス、時短勤務の求人が豊富なサービスなど、それぞれに特色があります。いくつか具体例を挙げておきます。

複数登録することで選択肢が広がり、自分に合った求人を見つけやすくなります。なお以下の記事では、障害者特化型の転職エージェントについてサービスごとに解説しています。

dodaチャレンジ／atGP／障害者雇用バンク／ランスタッドチャレンジド／LITALICO仕事ナビ

ハローワークの障害者窓口や、地域障害者職業センターなどの公的サービスも併用すると、さらに可能性が広がるでしょう。

対応策②就労継続支援A型や短時間勤務から就労実績を積む

すぐに正社員での就職が難しい場合は、就労継続支援A型事業所で働きながら就労実績を作るという選択肢もあります。

A型事業所では雇用契約を結んで働くため、職歴として認められます。ブランク期間を埋め、規則正しい生活リズムを取り戻すことができるため、次の転職活動時に有利に働きます。また短時間のパートやアルバイトから始め、徐々に勤務時間を延ばしていく段階的なアプローチも有効です。

焦らず自分のペースで就労経験を積むことで、最終的には希望する正社員雇用への道が開けます。

対応策③就労移行支援事業所でスキルアップしてから再度挑戦する

職業スキルが不足していると感じる場合は、就労移行支援事業所を利用してスキルアップを図る方法があります。

就労移行支援では、PCスキルやビジネスマナー、コミュニケーションスキルなどを学ぶことができます。また模擬職場での訓練や企業実習を通じて、実践的な就労経験を積むこともできます。2年間の利用期間中にしっかりと準備を整えてから転職活動を再開すれば、以前よりも選択肢が広がる可能性が高まります。

就労移行支援事業所の中には、就職後の定着支援も行っているところが多く、長期的なキャリア形成をサポートしてもらえます。

まとめ：転職エージェントを賢く利用して転職を成功させよう

dodaチャレンジで登録を断られても、それは決してあなたの能力不足を意味するものではありません。求人とのマッチングや保有求人の傾向、エージェント側の優先順位など、さまざまな要因が絡んでいます。精神障害があるからという理由だけで一律に断られることはなく、条件が合えば十分に利用可能です。

断られた場合は、その原因を冷静に分析し、複数のサービスを併用する、スキルアップの時間を取る、段階的に就労経験を積むなど、柔軟に対応することが大切です。転職エージェントはあくまで選択肢の一つであり、他にも多くの支援サービスや就職ルートが存在します。自分に合った方法を見つけ、焦らず着実に転職活動を進めていきましょう。